もし自分がハラスメントに遭ったら

世の中には様々な種類のハラスメントがあります。

テレビのニュースで見ているときは、他人事のように感じているハラスメントでも、いつどこで自分がハラスメントの被害者になってしまうかは誰にもわかりません。

そこで、もしも自分がハラスメントの被害者になってしまったら、その時どのように対処するべきなのかについてお話していきたいと思います。

ハラスメントの定義とは

まず、自分にもしもハラスメントという事態が発生してしまった時、多くの人がこれはハラスメントに当てはまるのだろうか？？と悩むと思います。

もしかしたら自分が大袈裟なのかもしれない。
もう少し我慢してみよう。

もしも、このように悩んでいるとしたら、そこは我慢してはいけません。

ハラスメントの定義とは、「不快に感じる」「落ち度がないのに不利益を与えられる」「脅威を感じる」このように言われており、自分が嫌がらせにあっているという強い被害者感情があれば、それはハラスメントの加害者が無意識におこなっていることでもハラスメントにしっかりと当てはまります。

ハラスメントにより対策法は異なりますが、まず一番最初に行うことは、第三者に相談するということです。

無料の弁護士相談でも良いですし、気の許せる友人や家族でも構いません。
まずは、一人で抱え込まずに、誰かに打ち明けて悩みを共有してください。

そうすることで、自分が今置かれている状況が客観的に見られるようになり、ハラスメントの出口を見つけることへの近道となります。

次にハラスメント別に対策する際の注意点をご紹介します。

「モラルハラスメント」

モラルハラスメントの被害者になっている場合、多くの人が自分に自信をなくしています。
周囲の自分の味方になってくれる人に相談して、客観的に少し考えられるようになったら、モラルハラスメントの脱出法を専門家に相談してみてください。

相談窓口は様々な場所にありますので、検索するとすぐに出てきます。

この時、周囲の人に相談していることは悟られないように行動に移すのが大きなポイントになります。

「セクシャルハラスメント」

自分が性的な嫌がらせを受けていると感じたら、ハラスメントを受けた場所や具体的な内容をメモしていくようにしましょう。
言葉などによる性的な嫌がらせに関しても、携帯のレコーダー機能などを活用して録音できると効果的です。

記録した証拠は、自分にしかわからない場所に保管して他人には見せたり話したりしないように心がけてください。

「マタニティハラスメント」

妊娠中に嫌がらせを受けている場合は、嫌がらせの証拠を集めるようにしましょう。
上司の発言を録音する・会社のタイムカードをコピーするなど、物的証拠があると後に有利になります。

証拠を集めてから、労働基準監督署や社内の相談窓口。
そして、弁護士などに相談にいくと自身に有利になります。

ハラスメントの被害者になったことで、心も体も追い込まれてしまう方が多いと思いますが、必ず理解して味方になってくれる人が現れます。

決して諦めずに強い気持ちで対策に臨んでくださいね！